動画共有サイトに関する調査--90％以上のユーザがYouTubeを利用

　Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、動画共有サイトに関する調査を行った。

　動画共有サイトといえば、2006年頃からウェブ上で話題となり、2007年6月には日本語版が登場するに至ったYouTubeを思い起こす方が多いのではないだろうか。 しかし、最近ではYouTubeのAPIを活用したサービスがいくつも登場し、動画上にテロップを挿入することができるニコニコ動画なども人気を博している（ニコニコ動画も当初はYouTubeのシステムを利用していたが、現在は独自のシステムを使っている）。

　Webマーケティングガイドでは、利用が拡大傾向にある動画共有サイトについて、上・中・下と3回にわたり、ユーザーの利用実態、そして今後の動向を明らかにしていく。 第1回目（上）の今回は、動画共有サイトの利用経験、利用しているサイト、そして動画のジャンルなど、動画に関する全般的な内容を明らかにしていく。

≪調査結果サマリー≫

• 動画共有サイトの利用率は約60％
• 最も利用されているサイトはYouTubeで、ユーザーの90％以上が利用している
• 最も視聴されているのは日本のテレビ番組
• 今後の利用意向では、国内だけでなく国外映画も高い支持を得ている

　今回の調査対象は、16歳〜59歳までの男女500人。 男女比は50対50の均等割り付けを行なった。

　まず、Q1では動画共有サイトの視聴経験を尋ねたところ、動画共有サイトを「閲覧のみしたことがある」と回答したユーザーが最も多く56.0％。次いで、「動画共有サイトを利用した事がない」の28.4％、そして「動画共有サイトを知らない」の12.4％が続く結果となった。

　調査概要は異なるが、「インターネット白書2007」が発表した動画共有サイトの視聴データ果と比較すると、どれほどのスピードで動画共有サイトが広まっているのかをうかがい知ることが出来る。 インターネット白書2007によれば、2007年3月時点での動画共有サイトの利用率はわずか18.7％であり、利用検討層を含めても20％強という水準であった。 しかし、約9カ月後に行った今回の調査では、動画共有サイトの利用率は3倍以上の59.2％となっており、インターネットユーザーの中に動画共有サイト、もしくは動画の視聴という習慣が根付き始めているのはないかと考えられる（※1）。

　ただし、「閲覧も投稿もしたことがある」というユーザーはわずか3.2％となっている。 この結果からもわかるように、ユーザーの傾向はあくまでも「プル型」であることが伺える。動画共有サイトの運営者は、ユーザーのこの特性をどのように位置づけるかが問われていくのではないだろうか。

（※1）インターネット白書2007が行った調査と本調査では、調査対象やそのサンプル数など、調査概要が異なるため、参考値としてご覧頂きたい。

　Q2では、Q1で動画共有サイトを利用したことがあると回答した296人のユーザーに対してその利用サイトを尋ねた。 その結果、「YouTube」と回答したユーザーが圧倒的に多く91.9％、続いて「ニコニコ動画」の25.3％が続く結果となった。

　冒頭でも述べたように、動画共有サイトの先駆者はYouTubeであるといえるが、日本で言えば、「Gyao」という動画配信サイトのサービスインがYouTubeの浸透にも大きく寄与しているのではないだろうか。 というのも、YouTubeがブロガーの間でささやかれ出したのは2006年であるが、その時点（6月）でGyaoの視聴登録者数は1000万人を突破しており、ユーザーの中にパソコンで動画を見るという習慣が形成されつつあったと考えられる。 ウェブ上で動画を見るというその習慣があったからこそ、YouTubeやニコニコ動画に代表される動画共有サイトの盛り上がりが生まれたのかもしれない。

　ニコニコ動画の会員数は2007年10月時点で340万人を超え、ネットレイティングスが調査したところによると、ユーザーあたりの利用時間はYouTubeの3倍にもなるという。
（参照：「2008年9月期には単月黒字化する」--数値で見るニコニコ動画の強さ」）

　最後にQ3では、Q2同様にQ1で動画共有サイトを利用したことがあると回答した296人のユーザーに対し、現在動画共有サイトでどのようなジャンルの動画を視聴しており、そして今後どのようなものを視聴したいと思っているかを尋ねた。

　現状の視聴ジャンルを見ると、「日本のテレビ番組」が最も多く60.8％、次いで「一般の人が投稿した動画」の47.6％、そして「日本のプロモーションビデオ」が39.9％で続く結果となった。

　今後の視聴意向では、上位3ジャンルは「日本のテレビ番組」、「一般の人が投稿した動画」、そして「日本のプロモーションビデオ」となっており、現在の視聴ジャンルと変わりはない。 ただし、4位以降となると「海外の映画」（34.8％）や「日本の映画」（34.5％）などがポイント数を増やしており、サービスの需要と供給の間に幾分のギャップが存在していることが伺える。

　また、Q3-1とQ3-2を見る限りでは、動画共有サイトを利用しているユーザーは“そこにしかないもの”（例.一般の人が投稿した動画）を求めてサイトに訪れるというよりは、リアルタイムで見ることが出来なかった、もしくは再度見たくなったテレビ番組や、本来であればお金を払わなければ見ることの出来ない映像を求めている傾向が強いのではないかと考えられる。

　次回の調査では、動画共有サイトの利用頻度とその変化について述べていく。

　本調査は、業界の全般的な調査となっております。 あくまでも指標となるものですので、参考データとしてご活用下さい。 業種や取り扱っている商品、またユーザーの属性によっても調査結果は大きく異なると考えられます。 より詳細な業界動向や、ターゲット層に合わせたリサーチにご興味をお持ちの方は、 リサーチアウトソーシングサービスをご活用ください。

サンプル数　　：500
調査期間　　　：2007年11月05日〜2007年11月07日
調査方法　　　：インターネットリサーチ
調査機関　　　：ボーダーズ
対象者　　 　　：16歳〜59歳までの男女
割付　　　　　　：男女50％の均等割付

　本調査結果の単純集計を無料でご提供させていただきます。 アンケート回収データ・クロス集計サービス・レポートは有料にてご購入いただけます。 調査や有料サービスをご検討の方はお気軽にお問合わせください。