現在のように変化が激しく、「何を成すべきか」が不明確な経営環境では、変化対応する力があり、成果を出せる人材が必要とされます。

　一方、「いい人がいない」「人が足りない」と嘆く企業は後を絶ちません。特にIT業界の人材不足は深刻であり、高度なプロジェクトを率いるプロジェクト管理者の数は、日本全体で見ても数万人不足しているという指摘さえあります。

年間1500万円で未経験者6人

　「それほど人材が足りないなら、採用すればいいではないか」というご意見もありますが、現在は16年ぶりの空前の売り手市場であり、良い人材は簡単には見つかりません。ある中堅SIerでは採用コストを年間1500万円かけましたが、採用できたのは未経験者6人だった、という事例もあるほどです。採用がいかに困難であるか、お分かりいただけると思います。

　それならば自社で人材を育成しなければならない、ということで現在は社員の育成に力を入れている企業が増加しています。

　そのような会社にとって「人材育成」は多くの企業にとって、最も重要な経営課題のひとつであることは疑う余地がないでしょう。「会社は人なり」という名言通り、「人をつくることは会社の未来をつくること」です。

　元3M会長兼CEOであったジェームス・マクナニー氏は「リーダーの育成」に関して次のように述べています。

　「生産性や顧客満足度、ブランド価値の向上などいずれも重要だが、最も必要な仕事は社内で優秀なリーダーを育てることだ」

　このような現状を踏まえ、本連載では「IT業界において、良い人材を育成するには、企業として何に取り組まなくてはならないか」に焦点を当て、話を進めます。

良い人材とは何か

　さて、最初に質問です。

　良い人材とはどのような人でしょうか――。

　少し考えてみてください。

　当然、答えは一つではなく、仕事や企業のカルチャーによってもさまざまな人材像があります。ですが、どこの企業も求めている人材は結局のところ、「仕事で成果をきちんと残せる人材」ということとなります。

　それでは、成果を出せる人は、どのような人材なのでしょうか。頭のいい人、コミュニケーション力のある人、それとも知識の豊富な人なのでしょうか。

　こちらも、当然100人に聞けば100人が異なった答えを出しそうな問いかけですが、最も有名な経営学者の一人であるピーター・ドラッカー氏はその著書の中で面白いことを述べています。

　「頭の良い者が、しばしば、あきれるほど成果をあげられない」

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　ネットイヤーグループは3月6日に東証マザーズに新規上場し、初日は人気で株価がつかなかったが、翌日3月7日には公募・売り出し価格3万2000円に対して3.1倍となる10万円の初値をつけた。

　初値を付けた直後には、この日の高値である10万7000円を付けたものの、後場に入ると一気に8万円台前半の動きとなり、8万円の安値を付ける場面もあった。大引けにかけては切り返し、結局終値は公募・売り出し価格に対して3.0倍の9万5000円だった。

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　アルプス社は3月7日、同社の実験サイト「ALPSLAB」と東海テレビとのコラボレーションとして、9日に開催される「2008年名古屋国際女子マラソン大会」の公式ホームページで、レースのルートをバーチャルにたどることができる「コースガイドMAP」を公開した。

　今回公開されたコースガイドMAPは、ルート地図と動画を同期再生することができる「ALPSLAB video」の技術を採用したもの。

　同大会のマラソンコースのルート地図を、コース周辺の写真や解説などの紹介映像とあわせて再生することができ、レースの勝負どころを事前に確認できる。

　再生以外にも、一時停止、巻戻し、早送り、スライドバーを使った任意の位置への移動、全画面表示などの操作が可能となっている。

　また、コースの標高グラフがルート地図の再生にあわせて表示されるため、レース中に難所となりうる急勾配区間がひとめで分かるようになっている。

　アルプス社では、ALPSLABと東海テレビのコラボレーション第2弾として、同大会の記録を活用した新サービスを大会終了後に公開するとしている。

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　京都創楽は2月29日、インターネット上で、ビジュアルノベル形式のオンラインゲームやスライドショーを作成できる、「まぜまぜのべる」のベータ版の公開を発表した。

　まぜまぜのべるは、投稿された画像やシナリオ、BGMなどの素材を使って、ゲームやオンライン小説を作ることができるソーシャルネットワーキングサービス（SNS）サイト。ゲームは、ゲームのタイトル名や内容の説明を入力した後、ゲーム内容に関するタグをマウス操作で登録することで作成できる仕組みとなっている。

　完成した作品は、そのままインターネット上に公開することが可能。他のユーザーが作った作品を検索する機能や、掲示板も用意されている。なおサービスの利用には、メンバー登録が必要となる。

　今後京都創楽では、携帯電話対応や自動組版システムとの連携による自費出版機能、コンテンツホルダーとのタイアップなどを行う予定。

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　ネット上で個人間の融資を仲介する“P2P金融”ともいうべきサービス「ZOPA」が、3月7日に日本法人を設立したことを発表した。

　ZOPAは、ネット上で会員どうしが借り入れ金額や貸し出し金額、金利、期間などの条件を提示し、オークション方式で取り引きを成立させるサービスだ。貸し手側は低リスクでありながら高利回りが期待でき、融資対象を自身で選定できることがメリット。一方、借り手側は銀行での融資が難しいような場合にも比較的低金利で貸し付けが受けられるのが特長で、平均金利は7％程度だという。

　同社は2005年3月に英国で設立。2007年末に米国とイタリアにも進出し、現在までに19万人を超える会員が登録している。

　http://jp.zopa.com/ にアクセスすると、準備中との表示

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