「Fawnt」は、新しいフォントのリンクディレクトリであり、コンピュータ用に興味深く見栄えの良い、さまざまなフォントを提供している。この数年間で多様なサイトを目にしてきたが、その多くが胸の悪くなるような見苦しさで、ナビゲートも難しいものであった。しかしFawntはおしゃれで清潔感がある。画面には小さな白い吹き出しのなかに、いちどに12種類のフォントが表示され、またシンプルで大きな矢印のボタンで（いちどに12種類ずつ）ナビゲートすることもできる。

　これらのフォントのリンクをクリックすると、各サイトまたは出所に飛び、そこからフォントを自分のマシンにダウンロードし、インストールすることができる。このサイトではまた、各フォントのクリック回数を管理しているため、どのフォントの人気が高いかが簡単にわかる。多くのフォントは無料であるが、そうでないものもいくつかある。これは残念ながら、クリックしてみないとわからない。

　 他のユーザー生成型サイトと同様に、Fawntはコミュニティからの情報提供により成り立っている。同サイトの創業者らは、「Digg」や「Reddit」のように「upcoming」セクションを使わずに、自ら良質なアイテムを選別し、フロントページに掲載されるように促している。その結果、ライブラリは小規模でありながら、品揃えは実に見栄えが良い。現在のところ選択肢は50強あるが、検索ツールでこれらをソートすることができる。過去に一部のフォントライブラリに恐れをなして逃げ出した経験がある人も、このサイトを試してみて欲しい。気持ちよいほどシンプルである。

これはバナー広告やポップアップ広告のないフォントディレクトリだ。
少なくとも、フォントのホストサイトに到達するまでは。
(Credit: CNET Networks)

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　ビックタウンは11月1日、NTTドコモの子会社であるドコモ・ドットコムを引き受け先として株式を発行し、資本提携した。

　このたびの資本提携で普通株式100株を新たに発行。これにより、ドコモ･ドットコムが所有する同社の株式数は合計100株、株式所有割合は4.61％となる。

　ビックタウンは、eコマース運営企業に特化したインターネット広告販売代理店業として、モバイルコマース事業と モバイルメディア運営事業、およびeコマース運営企業に特化した商品企画と卸業のほか、eコマース運営企業に特化した人材派遣と紹介業を展開している。

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　アジャイルメディア・ネットワーク（AMN）とマイネット・ジャパンは11月5日、ソーシャルニュースとAMNパートナーブログへの広告配信を連動させたソーシャルタイアップサイト「FEELING A TOKYO」を公開した。

　JR東海のプロモーション施策として運営される東京情報サイト「トーキョーブックマーク」の企画として、博報堂DYメディアパートナーズと共同で実施する。期間は11月5日から12月16日まで。

　ソーシャルタイアップサイトとは、消費者が記事を投稿したり、コメントや投票を行ったりするソーシャルメディアを活用し、企業メッセージと、生活者自身が日常の中で関心を持つ事柄（ソーシャルインサイト）とをマッチングさせ、タイアップという形で構築・運営していくサイト。

　今回のFEELING A TOKYOでは、タイアップのテーマとして「東京らしさ」を掲げ、東京になじみのない人たちが一瞬で「東京」を感じる場所、東京在住の人が「東京にいる」ことを実感できる事柄など、「東京らしさ」を感じさせる場所・事柄を、消費者同士が議論する場を提供する。

　議論の場となるプラットフォームは、マイネット・ジャパンが提供するソーシャルニュースサイト「newsing」を活用して構築されており、ユーザーは自分が見つけたブログエントリーやニュース記事など、東京らしいスポット情報をFEELING A TOKYOに投稿できるほか、他のユーザーが投稿した情報にコメントをつけたり、投票したりすることができる。

　AMNでは本キャンペーンと並行して、FEELING A TOKYOでランキング化されていく「東京らしい場所・事柄」の情報を、ブログ・オン・ブログ（BonB）広告でAMNパートナーブログに配信するほか、トーキョーブックマークのオリジナルブログパーツを広告掲載する予定。

　また、マイネット・ジャパン代表取締役社長の上原仁氏らが主催するRTCカンファレンスでトーキョーブックマーク関連イベントを11月23日に実施し、関西のブロガーを東京に招待するなど、ブロガー施策とリアルイベントを同時にプロデュースすることで相乗的なキャンペーン効果を創出するとしている。

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　Yahoo!でも、Googleでも、検索を行うと多数の広告枠を伴った結果が表示される。検索エンジンに対して打ち込むワードは、利用者が検索したい事象の断片が多く含まれる。

　最も多いであろうそれは、当該事象の名称であったり、商品名であったり、サービス名であったりすると思われる。これらをワードという形で検索すると、本来その断片を保有するであろう企業や団体のページ以外に、冒頭の広告枠の検索結果に、多数のマッチングサイトが表示されることが少なくないのではないか。

　本来の検索意図の対象サイトへの本流経路以外に、数多の傍流経路が構築されているのである。この傍流を構築しているサイトを我々はブリッジメディアと総じて呼称している。

　ブリッジメディアとは、本来の対象サイトに対して、迂回させて橋渡しをしているので、橋渡し＝ブリッジさせている、という状態を表現している。このブリッジメディアは、アフィリエイトビジネスと連動しており、彼ら（ブリッジメディア構築者）は、全てアフィリエイターと言い換えることもできる。

　インターネット上での消費者行動が検索と連動した上で、行われる一連の流れが定着化していくにつれて、このブリッジメディアは密かに下地を広げてきたと言える。旧来のインターネット上でのメディアとは、消費者を何らかのインセンティブを持って集め、個人情報と併せた趣味嗜好などの属性情報を登録させた上で、広告主側が期待するフェイス情報をスクリーニングし、広告を届けていた。いわゆる懸賞サイトや、DM配信サイトなどがそれに当たる。

　我々はこのような一旦個人情報を集めた上で、広告主ニーズにマッチングさせて、媒体価値を構築するメディアを旧世代メディアと呼んでおり、消費者が自ら適切な情報をインターネット上から探し出すリテラシーが低かった時代に必要とされたメディアだと考えている。

　ブリッジメディア登場は、これら旧世代メディアが媒体価値を大きく失っていく流れには反比例してその役割を代替してきたとも言える。検索エンジンの常用化という時代の変遷に則していることから、第二次世代メディアという認識をしている。

　但し、ブリッジメディアの存在は、広告主にとっては忌み嫌う存在という側面もある。広告主が保有することが妥当であろう商品名や、サービス名を彼らに入札されてしまい、本来の目的である自社サイトへの直接的なトラフィックが妨げられてしまう、という観点である。

　広告主はPPC広告、CPA広告いずれかの成果連動の広告支払い形態での出稿をしている場合、彼らに狙われる可能性を持つのである。彼らは、消費者が検索エンジンから当該広告主にたどり着くであろう、経路を予め検索ワードというマップから理解しており、そのマップ上に迂回路を書き足してしまうのである。

　この迂回路、すなわちブリッジは、広告主にとっては顧客が有料道路を通ってやってくるという言い換えができるはずである。もちろん、その通行料金は広告主負担である。昨今、広告主がこの迂回路の整備に躍起になっているのを見かけるようになった。

　ただ一方、自社への案内掲示板という認識をもって、積極的にこの迂回路建設を促している広告主も存在する。その理由とは何か。

　検索エンジンの広告枠は、広告主1社が検索エンジンに対して広告出稿できるのは1ワードあたり、1枠のみと限定されていることが主な原因である。要するに、特定ワードにおいて自社へのトラフィックを多く図りたい場合、複数の検索結果からも、自社に対して導線を設計することで、そのトラフィックは極大化するのである。

　まさにブリッジメディアを利用した逆転の発想だが、昨今広告代理店が、これらを「検索結果の占有化」や「ワード単位でのトラフィックの極大化」といった名称で商品提供しているのも多く見かけるようになった。

　それは、迂回路を無くしてしまうより、数多の流入経路を持つことが、マーケティング上効果がある、という判断をする広告主が増えつつある、という見解も可能であろう。

　広告主側としては、検索結果に常に表示されるサイトは、あくまでコーポレートサイトであり、マーケティング上、最も露出したい商品やサービスが、検索結果に表れるサイトから最短距離に設定されているとは限らない、という内部事情もあるのであろう。

　総論として広告主はアフィリエイト広告と検索エンジン広告を別離して戦略を決定する時代は終焉を迎えており、複合的に顧客を迎える導線設計を根本から構築しなおす必要が出てきたことを認識するべきであろう。それは、広告における費用対効果の指標を新たに設計することにも繋がると考えられる。

　自社商品やサービスに対する消費者の接触機会を、どのように構築するのか。この問いは、インターネットマーケティング上だけの特有の事項ではなく、自社商品を大型量販店だけに卸すのか、数多のコンビニエンスストアにも卸すべきなのか、幹線道路からの流入だけで良いのか、市街地道路からの流入はなくて良いのかどうか、といった一般流通におけるマーケティング判断を伴う時代に変遷してきたことを伺わせるものだと思う。

小幡好昌（株式会社セプテーニ・クロスゲート）

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　セプテーニは11月1日、同社が開発したSEO診断ツール「Dipper（ディッパー）」ベータ版の無料提供を開始した。

　Dipperは、調べたいサイトのURLとキーワードを入力し、診断ボタンを押すだけで、検索エンジン最適化（SEO）の状態を診断することができるSEO診断ツール。

　キーワードは同時に3つまで入力が可能となっており、Yahoo! JAPAN、Google、MSNでの自然検索の順位や検索結果数をはじめ、Googleページランク、Yahoo!ディレクトリ登録の有無、被リンク数、インデックス数、キーワードの出現頻度、サイト構造、ソース、ドメイン取得年月日を調べることができる。

　同ツールを利用することにより、運営するサイトのSEOの現状を把握し、今後どのような対策を行っていくべきか等を知ることができるという。

　セプテーニでは、今回のツールの提供により、SEO対策の認知度を向上させるとともに、同社のSEOサービスへの理解を深化させたいとしている。

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