ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の「GREE」が荒れている。9月に導入した、一部サービスでのアバター自動表示機能がユーザーの反発を招いているのだ。

一体何が起きたのか

　グリーは9月、GREEのモバイルサイトにおいて、一部のアバター連動コンテンツ内に表示されるユーザーのプロフィール画像をすべてアバターにした。これに反発する人や、今後すべてのプロフィールページでアバターしか表示できなくなり、自分の好きな画像や写真を掲載できなくなるのではないかと懸念した人が反対運動を起こした。

　具体的には反対コミュニティを開設し、「このグリーの動きに納得いかない方、反対の方、この日記をバトンとして回していただければ」として、反対文を日記に書き込もうという運動が起きた。これに賛同した人が次々と同じ文章を日記に書き込み、反対運動が広がっていった。

　さらに一部のユーザーは、グリー代表取締役社長の田中良和氏がGREE内に開設している日記などに、田中氏やグリー社員への誹謗中傷を書き込んだ。さらには社員や社員の家族の写真を掲載した。

　GREEではこういった誹謗中傷や、個人の写真を許可なく掲載することを規約で禁じている。このため、該当するコメントを削除するとともに、それを行ったユーザーの退会処分を行った。また、コミュニティや自分の日記で田中氏のプロフィールページにリンクをはり、ほかのユーザーを誘導したユーザーについても「第三者の信用もしくは名誉を侵害する」行為をしたとみなし、同様の措置をとった。

　これがユーザーの反発感情に火をつけた。GREEに批判的な行為をすると退会処分になるという噂が流れ、「自分に反したりする方は退会させるんですか」といった批判の声がコミュニティ内に渦巻いている。

　この問題に関してはこれまで10件以上の反対コミュニティが開設され、「強制アバターは嫌い！！アバターと顔写真の共存が良い！！」「アバター強制表示断固反対」などのコメントが並ぶ。

なぜ騒動は起きたのか

　そもそもなぜグリーはアバターの自動表示に踏みきったのか。グリー広報の田尻有賀里氏によれば、「よりGREE内でのコンテンツの連動感を高め、楽しんでもらえることを狙った。無料でアバターアイテムを配布するので、それを使える機会や環境を提供し、アバターを使うきっかけを作るのが狙い」という。アバターをより積極的に使ってもらうためにも、アバター機能の存在をアピールしたいと考えたようだ。

グリゲーでのランキング画面。それぞれのユーザーのアバターが並ぶ

　具体的に、アバターが自動的に表示されるのは「グリゲー」というゲームサイトでの各種ランキング、およびペット育成ゲーム「クリノッペ」内だ。

　クリノッペはユーザーがえさをあげたり、かまってあげたりしながらペットを育てるというもの。会員247万人（9月末時点）のうち約40万人が利用する人気サービスだ。このクリノッペというペットを飼い始めた時点で、プロフィール画像が自動的にアバターに変わる。ただし、設定画面で顔写真などに切り替えることは可能だ。

　また、ほかのユーザーの飼っているクリノッペを「つっつく」という機能があり、自分のクリノッペをつっついた人のリストが見られる、足あと機能のような仕組みがある。このクリノッペの「つっつき履歴」一覧では、すべてアバターが表示されるようになっている。

　ゲームのランキング上位者には特別なアバターアイテムが無料でプレゼントされ、クリノッペはユーザーのアバターアイテムの1つとして表示される。アバター同様、クリノッペの洋服などを着せ替えることも可能だ。

　ランキング上位者であれば特別なアバターアイテムをもらったら人に見せたいだろうし、クリノッペを飼っている人なら自分の愛するペットをより多くの人に見てもらいたいだろう――グリー側はそんなように考えていたふしがある。

　しかし実際のユーザーの反応は違った。「アバターに切り換えられたひと、みんな同じ（髪が長いか短いかくらい？）だから、一列にならんでると、ガックリくるんよね ε=(-ω―;) 」「顔写真と言うのはその人が何に興味を持っているかという一つの判断材料となり、私は顔写真に猫を使っている人中心につっついて来ましたが、それができなくなってしまったのです」――アバター自動表示に反対する人の日記にはこんな声が並ぶ。

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　マイクロアドは10月4日、同社が運営するリターゲティングツール「MicroAd Retargeting」に、検索エンジン経由の訪問者に照準を定めてリターゲティングすることができる「サーチリターゲティング」機能を追加したと発表した。

　リターゲティングは、クライアントサイトの訪問者の履歴を元に、その訪問者がいったん、そのサイトを離れた後、MicroAd提携サイトに接触した際に、興味にあった広告をピンポイントに掲載し、サイトへの再来訪を促す手法。

　新たに追加されたサーチリターゲティングは、オーガニック検索（純粋な検索結果）とリスティング広告をクリックしてクライアントサイトに流入した訪問者の、流入時の検索キーワードとコンバージョンの有無を解析し、その訪問者に適した広告原稿をピンポイントに配信する手法で、国内初の導入となる。

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　ソフトバンク・ヒューマンキャピタルは10月4日、インターネット関連業界で働 く人に対し、インターネット企業で働く「品格」に関する調査を同社の運営する転職 支援サイト「イーキャリア」が実施、結果を発表した。

　調査によると、「転職したことがある」人は79.0％と多く、さらに「したこと がない（21.0％）」人のうち「転職しようと思ったことがある」人は64.3％に上るこ とが分かった。転職をした、しようと思った理由としては「やりがいのある仕事をす るため（31.1％）」が最も多く、次いで「仕事環境を変えたかったため （25.1％）」、「年収アップするため（24.9％）」などが多く挙げられた。

　1日に受信するメールは「200通以上（22.3％）」が最も多く、次いで「10〜30通（19.3％）」、「50〜100通（18.8％）」と続き、個人差が大きいことが伺える。

　また、ブログについては「書いている」人が過半数の52.2％、書いている人に 更新頻度を聞いたところ「2〜3日に1回（23.0％）」が最も多く、次いで「1週間に1回（21.1％）」、「1日に1回（19.6％）」と頻繁に更新していることが分かった。

　自分の見た目については「普通（38.3％）」が最も多く、次いで「やや太って いる（メタボリック予備軍）（31.5％）」、「やや細め（16.8％）」の順で、オスス メのメタボ対策としては「食事制限」や「スポーツ（フットサル、ヨガ、マラソンな ど）」、「ジム通い」などが多く挙げられている。

　そのほか、社内恋愛については「したことがある」人は45.3％となっている。

　調査は9月27〜28日、全国のインターネット関連業界で働く20〜30代の男女を対 象にインターネットで実施したもの。有効回答数は400人。

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　 Zohoは米国時間10月3日、もうひとつのオフィス生産性アプリケーションをそのオンラインスイートに加えた。完全なオンラインデータベース「Zoho DB」である。

　これはAccessなどのデータベースの利用者が親しんできた機能を多く備えた見事なアプリケーションである。複数の情報の表で構成される複雑なリレーショナルデータベースを作成し、ビジュアルクエリビルダを使ってデータの検索ができる。このツールはSQLクエリにも対応している。

　世間の多くがそうであるように、（「Excel」のような）スプレッドシードを使っているのなら、Zoho DBのような本格的なデータベースの習得には骨が折れるかもしれない。Zoho DBでは、スプレッドシートのような表ひとつから始め、そこからデータベース機能を加えていくようになっているので、多少の助けになる。しかしチュートリアルやもっと充実したヘルプテキストがほしいところだ。

Zoho DBの表はスプレッドシートのように見えるが、このアプリケーションは完全なデータベースで、SQLクエリといったデータベースらしい機能に対応している。

　 Zoho DBは完全にウェブベースのアプリケーションであり、そのことが最善の形で示される。Zoho DBで作成されたレポート、グラフまたは表のビューはすべて、個別の静的URLと組み込みコードを与えられる。Zoho DBを利用して強力なアプリケーションを作成し、それをリアルタイムのデータ収集や表示のためにウェブサイトに組み込むことができる。これはオフラインのアプリケーションではできない技だ。

　とはいえ、このアプリケーションを試したときには2、3の障害に出くわした。スプレッドシートデータをインポートしてデータベースの作成を始められるというが、実際にはExcelファイルそのものをインポートすることはできない。CSVフォーマットに変換するか、データをカットアンドペーストする必要がある。これは転送するデータのリッチさを制限する。また、Zohoにはもうひとつ素晴らしいアプリケーション「Zoho Creator」がある。これはリッチデータのインプットフォームを構築する「Wufoo」のライバルだ。私はCreatorのデータをDBに取り込む方法がわからず、腹立たしかった。ZohoがCreatorとDBをまもなく統合させることを期待する。

　「DabbleDB」も参照されたい。

他にもZoho DBの記事は次に掲載されている：「TechCrunch」「ReadWrite Web」「Mashable」 「Center Networks」。

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　ngi groupは10月4日、取締役会において自己株式の取得について決議したと発表した。今後の資本政策などの条件を考え合わせた上、自己株式を取得する。取得するのは、普通株式を上限で1500株で取得価額の総額は3億円となる。取得期間は10月5日から12月31日まで。

　なお、10月4日時点での自己株式の保有状況は、発行済み株式数12万4542株のうち8271株。（発行済み株式総数に対する比率は6．64％）

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