レッドクルーズ代表取締役CEO 保延裕子

サブプライム問題で年明けから値動きの優れない米国株式市場であったが、昨晩、ダウ工業株インデックスが171.85UP（1.36%）の12778.15ドル、ナスダックが38.36UP（1.57%）の2478.30ドルと比較的大幅に値を上げた。そのせいもあり、今朝の日経平均も数十円ほどの上昇で推移している。

米株式反発の理由は、Wall Street Journal Onlineによると、FRBの利下げ観測もあるが、投資家にとってのサプライズは、IBMの好業績見通しだったようだ。独SAPの業績も好調らしい。つまり、ハイテク企業にとっては、グローバル規模での旺盛な需要増により、米経済減速の影響はそれほど深刻にならないのではないかという期待感に現実味がでてきたわけだ。

実際のところ、サブプライム問題がどこまで世界景気に悪影響を及ぼすかは、専門家の間でも意見の分かれるところだ。サブプライム問題が浮上してから、米経済が減速しても新興国の経済成長が緩衝剤になるという「デカップリング論」、米経済減速に伴い新興国経済も共倒れになるという「リカップリング論」の両方が交互に唱えられてきた。最近はもっぱらリカップリング論の方が優勢だった印象だが、リカップリング論の主なよりどころは、新興国経済は米国への輸出への依存度が高いというものだ。しかし、インドなどは、3億人規模にもなる中流層による内需が旺盛という情報もあるので、捨てたものではないのではないか。

サブプライム問題は、FRBやECBの対応策ではインフレの問題もあり限界が見えてきている感もある。その中で、BRICsや中東産油国などが、消費マーケットとして、資金の出し手として、世界経済を救済する構図が鮮明になりつつあるようだ。彼らがどこまで健闘できるか、全てがそれにかかっているようでもあり、これからも注目だ。